平成29年度 二級建築士 計画 No.18を解説、まちづくりに関する誤りを見抜くポイント
本ページはプロモーション（アフィリエイト広告）を含みます。
平成29年度 二級建築士試験 学科Ⅰ（建築計画）No.18は、まちづくりに関する問題です。5つの記述のうち、最も不適当なものを選びます。
先に一つだけ。独学の効率に不安があるなら、スキマ時間で回せるスタディングの建築士講座を無料で試すのが早いです（スマホ完結・大手の約1/10）。
この問題のポイント
パタン・ランゲージ、ラドバーン方式、景観法、ボンエルフ、共同建替・協調建替といったまちづくりの用語が問われます。判断の決め手は、ラドバーン方式が何を目的とした手法かです。
引っかけの核心は、ラドバーン方式とパークアンドライドの取り違えです。ラドバーン方式は歩行者用道路と自動車用道路を分ける歩車分離の手法で、駅の駐車場に車を置いて公共交通に乗り換える手法ではありません。
※ 問題文そのものは建築技術教育普及センターの公式PDFで確認できます。
正解：選択肢2（これが最も不適当な記述）
【管理人おすすめ！】セットで3割もお得！約1,100語の用語集＋476点の図解集セット⇒ 建築構造がわかる基礎用語集＆図解集セット
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | ○（正しい） | クリストファー・アレグザンダーが提唱したパタン・ランゲージは、住民参加のまちづくりや建築を目指した設計手法です。 |
| 2 | ×（誤り） | ラドバーン方式を駅の駐車場に車を置いて公共交通で中心市街地へ移動する手法とした点が誤り。これはパークアンドライドの説明です。 |
| 3 | ○（正しい） | 景観法の特色の一つは、住民等が景観計画の策定を提案できる仕組みを設けている点です。 |
| 4 | ○（正しい） | ボンエルフは、住宅地の道路で歩行者と自動車の共存を図る手法です。 |
| 5 | ○（正しい） | 街区全体の防災性能を高める方法として、共同建替や協調建替があります。 |
選択肢2は、ラドバーン方式を駅の駐車場から公共交通に乗り換える手法とした点が誤りで、それはパークアンドライドの説明です。ラドバーン方式は歩行者用道路と自動車用道路を分ける歩車分離の手法です。
独学だと、こういう論点の背景を一つずつ調べるだけで時間が溶けます。要点を絞った講義で効率よく進めたいなら、スタディングの建築士講座（スマホ完結・大手の約1/10）を無料で試せます。
選択肢2のポイント
ラドバーン方式は、アメリカのラドバーンで実現した住宅地計画で、歩行者用道路と自動車用道路を立体的に分ける歩車分離を特徴とします。通り抜け交通を住区に入れず、歩行者は車と交差せずに公園や住宅へ行けます。
一方、選択肢2が述べている「駅の駐車場まで車で行き、公共交通に乗り換えて中心市街地へ入る」手法はパークアンドライドです。中心部への自動車流入を減らす交通施策で、住宅地の道路構成の話ではありません。
選択肢2はラドバーン方式にパークアンドライドの説明をあてた点が誤りです。ラドバーン方式は歩車分離、パークアンドライドは駅乗り換え、と切り分けて覚えておきましょう。
効率よく仕上げるなら、二級のおすすめ参考書・問題集や独学での進め方もあわせてどうぞ。働きながらなら通信講座の選び方も参考になります。
【管理人おすすめ！】セットで3割もお得！約1,100語の用語集＋476点の図解集セット⇒ 建築構造がわかる基礎用語集＆図解集セット
覚え方
- ラドバーン方式は歩車分離／パークアンドライドは駅で車から公共交通へ乗り換え
- パタン・ランゲージ（アレグザンダー）は住民参加の設計手法／景観法は住民が景観計画を提案できる
- ボンエルフは歩行者と車の共存道路／街区の防災は共同建替・協調建替
通勤や休憩のスキマ時間だけで学習を進めたいなら、スタディングの建築士講座が向いています。合格に必要な範囲に絞ったスマホ講義で、独学の遠回りを減らせます（無料お試しあり）。
理解度チェック
ラドバーン方式は、駅の駐車場まで車で行き、公共交通に乗り換えて中心市街地へ移動する手法である。〇か×か。
×。それはパークアンドライドの説明です。ラドバーン方式は歩行者用道路と自動車用道路を分ける歩車分離の手法です。
ボンエルフは、住宅地の道路で歩行者と自動車の共存を図る手法である。〇か×か。
〇。ボンエルフは道路をあえて曲げるなどして車の速度を落とし、歩行者と自動車の共存を図る手法です。
出典
- 建築技術教育普及センター「平成29年度 二級建築士試験 学科の試験 学科Ⅰ（建築計画）問題」
- ラドバーン方式＝歩車分離／パークアンドライド＝駅で公共交通へ乗り換え／パタン・ランゲージ・景観法・ボンエルフ：まちづくりの基本用語
※ この記事の確認日：2026年7月
