令和3年度 二級建築士 法規 No.8を解説、構造強度・構造計算に関する誤りを見抜くポイント
本ページはプロモーション（アフィリエイト広告）を含みます。
令和3年度 二級建築士試験 学科Ⅱ（建築法規）No.8は、建築物の構造強度及び構造計算に関する問題です。5つの記述のうち、建築基準法上、誤っているものを選びます。
先に一つだけ。独学の効率に不安があるなら、スキマ時間で回せるスタディングの建築士講座を無料で試すのが早いです（スマホ完結・大手の約1/10）。
この問題のポイント
材料の腐食対策、屋根ふき材の脱落防止、荷重・外力の組合せ、倉庫の積載荷重、煙突の構造計算が問われます。判断の決め手は、長期の応力度を計算するときに、どの荷重・外力を組み合わせるかです。
引っかけの核心は、地震力を加えるタイミングです。地震力は短期の地震時にだけ加えるもので、長期の応力度計算には考慮しません。
※ 問題文そのものは建築技術教育普及センターの公式PDFで確認できます。
正解：選択肢3（これが誤っている記述）
【管理人おすすめ！】セットで3割もお得！約1,100語の用語集＋476点の図解集セット⇒ 建築構造がわかる基礎用語集＆図解集セット
各選択肢の正誤
| 選択肢 | 正誤 | 解説 |
|---|---|---|
| 1 | ○（正しい） | 腐食・腐朽・摩損のおそれのある部分には、しにくい材料か防止措置をした材料を使います（令37条）。 |
| 2 | ○（正しい） | 屋根ふき材・外装材等は、風圧・地震その他の震動及び衝撃によって脱落しないようにします（令39条1項）。 |
| 3 | ×（誤り） | 長期の応力度計算に地震力を考慮するとした点が誤り。地震力は短期のみで、長期には加えません（令82条）。 |
| 4 | ○（正しい） | 倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重は、3,900N/m²未満としてはなりません（令85条3項）。 |
| 5 | ○（正しい） | 法20条1項三号の建築物の屋上から突出する煙突は、構造計算で安全を確かめます（令139条等）。 |
選択肢3は、長期の応力度計算で多雪区域に地震力を考慮するとした点が誤りで、多雪区域の長期に加えるのは積雪荷重（その0.7倍）です。
独学だと、こういう論点の背景を一つずつ調べるだけで時間が溶けます。要点を絞った講義で効率よく進めたいなら、スタディングの建築士講座（スマホ完結・大手の約1/10）を無料で試せます。
選択肢3のポイント
建築物の各部に生じる力を計算するとき、建築基準法施行令第82条は、状態ごとに組み合わせる荷重・外力を決めています。ここを整理すると、引っかけが見えてきます。
長期に組み合わせるのは、固定荷重（G）と積載荷重（P）です。多雪区域では、これに積雪荷重の0.7倍（0.7S）を加えます。長期に地震力（K）は加えません。
地震力を組み合わせるのは、短期の地震時だけです。選択肢3は、長期の応力度計算で多雪区域に地震力を考慮するとしていますが、長期に加えるのは積雪荷重であって地震力ではありません。ここが誤りです。
この分野を得点源にするなら、法令集の選び方や二級のおすすめ参考書・問題集もあわせてどうぞ。独学での進め方は建築士は独学で合格できる？で整理しています。
【管理人おすすめ！】セットで3割もお得！約1,100語の用語集＋476点の図解集セット⇒ 建築構造がわかる基礎用語集＆図解集セット
覚え方
- 地震力は短期だけ。長期の応力度計算に地震力は加えない（令82条）
- 多雪区域の長期に加えるのは積雪荷重の0.7倍。地震力ではない
- 倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重は3,900N/m²以上（令85条）／腐食対策は令37条・屋根ふき材の脱落防止は令39条
通勤や休憩のスキマ時間だけで学習を進めたいなら、スタディングの建築士講座が向いています。合格に必要な範囲に絞ったスマホ講義で、独学の遠回りを減らせます（無料お試しあり）。
理解度チェック
長期の応力度を計算する場合、特定行政庁が指定する多雪区域では、地震力を考慮しなければならない。〇か×か。
×。地震力は短期の地震時にのみ組み合わせます。多雪区域の長期に加えるのは積雪荷重（0.7倍）で、地震力は考慮しません（令82条）。
倉庫業を営む倉庫における床の積載荷重は、実況に応じて3,900N/m²未満とすることができる。〇か×か。
×。倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重は、3,900N/m²未満としてはなりません（令85条3項）。
出典
- 建築技術教育普及センター「令和3年度 二級建築士試験 学科の試験 学科Ⅱ（建築法規）問題」
- 荷重・外力の組合せ（長期に地震力を加えない）：建築基準法施行令第82条。材料の腐食対策：令37条。屋根ふき材等の脱落防止：令39条。倉庫の床の積載荷重（3,900N/m²以上）：令85条3項
※ この記事の確認日：2026年6月
