建築設備（法規）のまとめ【過去10年分】｜一級建築士試験 法規の過去問・頻出ポイント
建築設備は一級建築士 学科Ⅲ（法規）のNo.10で、過去10年ほぼ毎年出ます。非常用昇降機、避雷設備、排煙設備、エレベーター、エスカレーター、換気設備などが対象です。建築基準法施行令の設備規定からの出題です。
建築設備は、設置が必要になる「高さ・面積」と、各設備の「数値」を覚える分野です。
誤りの選択肢は、設置が必要になる高さや面積の数値か、各設備に固有の寸法・荷重の数値を1か所だけ入れ替えてあります。とくに非常用昇降機と避雷設備の「設置が必要な高さ」は毎年の軸です。
設置が必要になる高さ・面積
| 設備 | 設置が必要になる条件 |
|---|---|
| 避雷設備 | 高さ20mを超える建築物（周囲の状況により安全上支障がない場合を除く） |
| 非常用昇降機 | 高さ31mを超える建築物 |
| 非常用進入口 | 高さ31m以下の部分にある3階以上の各階（代替開口部があれば免除） |
非常用昇降機は、高さ31mを超える部分を次のいずれかにすると設置を要しません。
- 31mを超える部分を、階段室・昇降機等の機械室・物見塔等の用途とする
- 31mを超える部分の各階の床面積の合計が500m²以下
- 31mを超える部分の階数が4以下で、かつ100m²以内ごとに耐火構造の床・壁等で防火区画する
各設備の数値の早見表
| 設備・項目 | 数値の核心 |
|---|---|
| エスカレーター | 勾配30度以下、踏段の幅1.1m以下。踏段の積載荷重 P＝2,600×A（A＝踏段面の水平投影面積m²、単位N） |
| エレベーター（乗用） | 昇降路出入口の床先とかごの床先の水平距離は4cm以下、かごの床先と昇降路壁の水平距離は12.5cm以下 |
| 非常用昇降機（ロビー） | 避難階の乗降ロビー出入口から屋外への出口の一に至る歩行距離は30m以下 |
| 排煙設備（排煙口） | 手動開放装置を設ける。煙感知器と連動する自動開放装置を併設してもよいが、手動開放装置は省略できない |
| 給水管等の区画貫通 | 防火区画を貫通する部分と両側1m以内を不燃材料で造る（または大臣認定） |
| 冷却塔設備 | 地階を除く階数が11以上の建築物の屋上に設けるものは、主要部分を不燃材料で造る（大臣認定構造なら不燃材料以外も可） |
エスカレーターの積載荷重は計算で問われます。踏段面が9m²なら P＝2,600×9＝23,400N（約23.4kN）です。「18kN」のように小さい値は誤りになります。
過去問の論点○×
実際に出た選択肢を正誤の形にしました。数値の入れ替えに注目してください。
| 正誤 | 記述 |
|---|---|
| × | 避難階の非常用昇降機の乗降ロビー出入口から屋外への出口までの歩行距離は、40m以下とする。 → 正しくは30m以下です（R7） |
| × | 排煙口に煙感知器と連動する自動開放装置を設けたので、手動開放装置を設けなかった。 → 手動開放装置は省略できません（R5） |
| × | 踏段面の水平投影面積が9m²のエスカレーターの踏段の積載荷重を、18kNとした。 → P＝2,600×9＝23.4kN以上が必要です（R1） |
| × | 火を使用する調理室に換気上有効な開口部を設けたので、換気設備を設けなかった。 → 火を使用する室は、原則として換気設備が必要です（R2・R4） |
| ○ | 高さ31mを超える部分の階数が4以下で、100m²以内ごとに耐火構造で区画した建築物は、非常用昇降機を設けなくてよい。 → 正しい（免除規定） |
過去問の出題一覧（一級建築士 法規）
建築設備は法規のNo.10を中心に、数値を入れ替えた誤りが出ます。正解番号は建築技術教育普及センターの公表正答によります。
| 年度 | No. | 正解 | 主な論点 |
|---|---|---|---|
| 令和7年（2025） | 10 | 1 | 非常用昇降機ロビーの歩行距離（30m）・避雷設備・冷却塔 |
| 令和6年（2024） | 10 | 4 | 非常用EV乗降ロビー・中央管理室・合併処理浄化槽・エスカレーター積載荷重 |
| 令和5年（2023） | 10 | 3 | 給水管の区画貫通・非常用EV・排煙口の手動開放・住戸の排煙免除 |
| 令和4年（2022） | 10 | 3 | 非常用EVの免除・地下街の中央管理室・火気使用室の換気 |
| 令和3年（2021） | 10 | 4 | EV機械室の寸法・ホルムアルデヒド換気・住戸の排煙免除・EV強度検証法 |
| 令和2年（2020） | 10 | 2 | 非常用昇降機・火気使用室の換気・EV床先の水平距離・冷却塔 |
| 令和元年（2019） | 10 | 4 | EVの戸閉前の制止装置・給水管の区画貫通・排煙口・エスカレーター積載荷重 |
| 平成30年（2018） | 10 | 4 | EV床先の寸法・エスカレーター勾配/踏段幅・住戸の排煙免除・自然換気の給気口位置 |
| 平成29年（2017） | 10 | 1 | 火気使用室の換気・非常用EVの増築・排煙設備・EV昇降路の施錠装置 |
| 平成28年（2016） | 10 | 2 | 給水管の区画貫通・地下街の排煙/中央管理室・避雷設備20m・非常用昇降機31m |
覚え方
設置が必要な高さは「避雷20m・非常用昇降機31m」、設備の数値は式と単位で覚える。
- 避雷設備＝20m超／非常用昇降機＝31m超
- 非常用昇降機の免除＝31m超部分が階数4以下＋100m²区画、または各階500m²以下
- エスカレーター＝勾配30度以下・踏段幅1.1m以下・積載荷重2,600×A
- EV＝床先4cm／12.5cm、排煙口＝手動開放装置は必須
- 給水管の区画貫通＝両側1m以内を不燃材料
理解度チェック
避雷設備は、高さ31mを超える建築物に設けなければならない。〇か×か。
×。避雷設備は高さ20mを超える建築物です。31mを超えるのは非常用昇降機です。
排煙口に煙感知器と連動する自動開放装置を設ければ、手動開放装置は設けなくてよい。〇か×か。
×。手動開放装置は省略できません。自動開放装置は併設できますが、手動が必須です（R5 No.10）。
踏段面の水平投影面積が9m²のエスカレーターの踏段の積載荷重は、18kN以上とすればよい。〇か×か。
×。P＝2,600×9＝23,400N＝23.4kN以上が必要です（R1 No.10）。
高さ31mを超える部分の階数が4以下で、100m²以内ごとに耐火構造で区画した建築物は、非常用昇降機を設けなくてよい。〇か×か。
〇。施行令の免除規定に当たります。31mを超える部分を機械室等とする場合や、各階500m²以下の場合も免除されます。
まとめ
建築設備は「設置が必要な高さ・面積」と「設備固有の数値」をペアで覚える。
避雷20m、非常用昇降機31m、エスカレーター積載荷重2,600×A、給水管貫通1m、排煙口の手動開放装置。これらを固定で押さえれば、No.10は数値の照合だけで解けます。
参考（実ページで確認）
- 建築技術教育普及センター「平成28〜令和7年度 一級建築士試験 学科Ⅲ（法規）問題」（No.10の出題内容）
- 建築基準法施行令 第129条の12（エスカレーターの構造：積載荷重 P＝2,600A）
- 建築基準法施行令 第129条の13の2（非常用の昇降機の設置を要しない建築物：31mを超える部分の用途・面積・区画）
- 避雷設備（法33条・高さ20m超）、非常用昇降機（法34条・高さ31m超）ほか各設備の規定
※ この記事の確認日：2026年6月
まちがえやすいポイント
建築設備の誤りは、設置が必要な高さ・面積か、設備固有の数値が1か所だけ入れ替わっている形です。
避雷設備は20m超、非常用昇降機は31m超。排煙口は手動開放装置が必須。エスカレーターの積載荷重は2,600×水平投影面積。この4つを固定で押さえてください。